整体師の資格・学校と仕事・給料。整体師になりたいのなら
整体師の仕事が最近とても人気があります。整体師とは、電気・指圧・温熱・刺激・手技などの施術を行う人のことで、鍼灸師、指圧、マッサージ師、柔道整復師以外の仕事の人をいいます。法律的な名称は療術師で、一般的な仕事の名として整体師と呼ばれています。背骨や骨盤などの体の骨格のバランスを整えることにより、腰痛や肩こりなどの不調を改善したり、病気予防に役立てるための技術を施す人が整体師です。
整体師は、日本では国家資格ではなく、各整体学校や整体協会などが独自に認めている民間資格となっています。現在は、整体師を養成するための養成学校、専門学校やスクールが全国に数多くあり、授業内容や授業料、学ぶ期間などは養成学校、専門学校やスクールによってそれぞれ違います。このため、専門学校によって整体施術の技術レベルもかなり差がありますので、学校選びは慎重におこなう必要があります。民間資格と言うことを忘れてはいけません。
整体師の実際の仕事のおおまかな内容は、最初にお客の症状やこれまでの病歴などを聞いてカルテに記入します。次に、問診によりお客の症状をきちんと把握して、施術の内容をよく説明します。そして、お客の身体の歪みやズレの状態を触診や整体の検査方法により、お客の身体の状態を調べて施術の方法を決め、整体の各手技を用いて、骨盤や背骨などの歪みやズレを正常な状態に矯正します。このようなことが整体師の仕事です。
整体師の給料を見てみましょう。整体師として整体院やカイロプラクティック院、リラクゼーションサロンなどに勤務する場合の給料は時給制や歩合制などがあり、勤務する場所によって違いがあります。自分で整体院などを経営すると、給料を多くすることも可能ですが、スタッフを雇う場合は、毎月のテナント代や人件費など、いろんな経費がかかってきます。他にフランチャイズ店のオーナーになるという方法もありますが、本部の経営状況によっては、自分の経営にまで影響を受けるというデメリットもあることを考慮する必要があります。整体師はやり方次第で給料が多くもなり、少なくもなります。
整体師の仕事の現状…整体師になりたい
最近人気の仕事となっている整体師について取り上げてみました。整体師になりたいですか？整体師の仕事とは、腰痛や肩こりなどに悩む人に、西洋医学や外科的な治療などを用いないで、電気・指圧・温熱・刺激・手技療法を使って背骨や骨盤などの歪みを正しく整えることによって、人がもともと持っている自然治癒力を高めて、不調を解消させる施術を行う仕事をいいます。施術方法には特に決められたものはなく、その整体師独特のやり方もあって千差万別といった状況です。
整体師の資格と学校…整体師になりたい
整体師になりたい！どうすれば整体師になれるのでしょうか。整体師は国家資格でありませんので、資格や技術、知識を身につける方法は様々ありますが、大きく分けると、整体師養成の専門学校に通うか、整体師（院）に弟子として入り、技術や知識を学ぶという二通りの方法があります。専門学校については、利点として解剖学や経営など学習システムが充実していて、さまざまな技術を学べることなどがあげられます。一方、整体師に弟子入りする場合の利点として、マンツーマンで教えてもらうことができること、また技術だけでなく、仕事人としての整体師を直に学べることでしょう。不利な点としては、優れた先生を見つけるのが大変、授業内容はどうしても技術中心になりがち、などがあげられます。整体師になりたいのなら、どちらにしても資格や技術は自己流では身につけられませんので、しっかり学校で資格や技術、知識を身に付けましょう。
整体師の仕事の内容
整体師が実際に行う仕事の内容は、大体次のとおりとなっています。まず、カルテを作成して、お客の症状や病歴などを記入します。続いて問診を行い、お客からの訴える症状について的確に把握します。そして、お客の体の骨や筋肉などの状態を触診や整体の検査を行って、施術の内容を決めます。実際の施術では、お客のつらい症状を改善させるため、背骨や骨盤などの歪み、ずれなどの異常を矯正します。施術時間は短くて１０分程度、状況によっては１時間以上の場合もあります。楽ではない仕事が整体師になりたいですか？しっかりと基礎を学びましょう。
整体師の給料、収入はいくら？
整体師の給料は、個人差があり、一概には言えませんが、仕事をする形態による給料、収入の特徴について紹介します。まず、就職した場合は、一般的に時給制または歩合給という給料形態で働くことになります。見習的な面もあり、他のアルバイトと同じような給料になります。開業した場合は、１ヶ月２５日営業で、１日患者４〜５名とすると、月１００〜１２５名くらいの総来院数になります。一回５０００円の施術料とすると、５０〜６０万円程度の収入が見込まれますが、賃借料などの経費を差し引いた金額が、実際の手取りが給料ということになります。